株価分析(住宅建設)

AVANTIA(8904)の株価を分析【高配当銘柄】

AVANTIA(8904)の株価を分析していきます。

 

AVANTIAを5つのポイントで説明

    • 東海圏で注文住宅を得意とする中堅ビルダー
    • 事業エリアを東海圏だけでなく首都圏、関西圏、九州圏に進出中
    • 主力事業は戸建住宅事業だが利益面では新型コロナや原価高騰の影響が残る
    • 高配当で財務も優秀なので減配リスクは低い
    • 買いは850円付近だが10月の本決算発表後でも遅くない

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AVANTIAの概要

アバンティアは、東海圏地盤の注文住宅に強みを持つ中堅ビルダーです。

 

アバンティアの主力事業は戸建住宅事業で、15000棟以上の戸建住宅を供給してきました。

 

その中でも「土地付きオーダーメイド住宅販売」という特徴的なビジネスモデルを展開しています。

 

これは土地・建物の一括販売の事で、顧客に専任のスタッフがつくのが特徴です。

 

 

事業エリアも愛知県から東海圏、関西圏、首都圏、九州圏とエリア拡大しています。

 

 

価格帯はミドルクラスが中心で、外観にこだわったデザインや自由設計を売りにしています。

 

大手ハウスメーカーが坪単価60~80万円台に対して、アバンティアは坪40万円台です。

 

さらに1000万円台からの家もあるので、コストパフォーマンスが高いのも特徴です。

 

 

マンション事業は、「サンクレーア」ブランドで名古屋市内にマンション供給も行っています。

 

 

事業セグメント

アバンティアは、5つのセグメントから成り立っています。

 

  • 戸建住宅事業:オーダーメイド住宅、戸建住宅の施工・販売
  • マンション事業:マンションの企画・販売
  • 一般請負工事事業:建築工事や土木工事、管工事などの請負
  • その他事業:不動産仲介事業、リフォーム事業、リノベーション事業等

 

アバンティアの売上構成比率(2021年5月期)

 

アバンティアの売上の主力は、戸建住宅事業になり全体の82.8%を占めています。

 

2番目に大きいのが一般請負工事事業になっています。

 

一般請負工事事業にはグループの戸建やマンション施工を行っています。

 

マンション事業は、名古屋市エリアの50戸程度の物件が中心なのであまり成長は期待できません。

 

アバンティアの利益構成比率(2021年5月期)

 

利益の主力は戸建住宅事業とその他事業です。

 

主力の戸建住宅事業の利益率は0.7%とかなり低い状況です。

 

ウッドショックや材料、人件費の高騰で利益を圧迫していることが考えられます。

 

 

リフォームや不動産仲介を行うその他事業の利益率は12.8%です。

 

 

マンション事業に関しては、第三四半期累計で1億500万円の営業損失になっています。

 

昨年同期は9000万円の営業損失だったので、まだ新型コロナの影響を引きずっています。

 

 

受注状況や残高は去年と比べても確実に伸長しているので、今は我慢の時期になっています。

 

 

株価の推移

月足10年チャート

引用:株探

 

週足3年チャート

引用:株探

 

株価指標

  • PER:12.4倍
  • PBR:0.51倍

不動産業の平均PERが15.2倍、PBRが1.2倍なので、割安と判断されています。

 

チャート分析

月足10年チャートを見てみると、800円から1300円付近のボックス相場になっていたのが分かります。

 

しかし、新型コロナの影響で一時500付近まで下落していまいました。

 

そこから着実に回復してきていますが、現在は横ばいの状況です。

 

 

ローソク足は、月足移動平均線60MAを割り込んで12MAでサポートされています。

 

週足3年チャートでは、26MAにサポートされながら上昇を続けてきました。

 

しかし、配当権利落ち日の8月末に大きく売られて52MA付近まで下落しました。

 

 

アバンティアは、10月上旬に通期決算発表予定です。

 

それまでは引き続き950円付近で押さえつけられながら推移すると考えられます。

 

業績と収益性の推移

売上高と営業利益

引用:株探

 

売上の過去最高は直近の2008年に432億円、営業利益の過去最高は2013年の34億円です。

 

22年8月期の売上は過去最高を更新予想で、利益も増益予想です。

 

経営効率

引用:株探

 

  • 営業利益率:3.11%
  • ROE:4.09%
  • ROA:1.89%
  • EPS:70.3円

 

不動産業の平均ROEは8.82%、ROAは2.1%なので、経営効率は平均を下回る企業です。

 

中期利益計画では、ROEの目標を6%にしていましたが遠い状態です。

 

不動産業の平均営業利益率は11.1%なので、利益率はかなり低い企業です。

 

マンション事業と一般請負工事事業では、昨年から続く新型コロナの影響を引きづっています。

 

 

財務状況

引用:株探

 

  • 自己資本比率:55.4%
  • 有利子負債倍率:0.55倍

 

自己資本比率は、不動産業の平均が33.4%なので平均を大きく上回っています。

 

不動産業の平均有利子負債倍率は1.34倍なので、大幅に下回っています

 

余剰金は総資産に対して34.4%あり、増加傾向なので本業で着実に積み上げれています。

 

 

中期経営計画

引用:AVANTIA

 

アバンティアは、長期目標「VISION2030」を掲げています。

 

「VISION2030」の達成に向けて22年8月期までの3年間で中期経営計画を策定しています。

 

経営目標

引用:AVANTIA

 

事業戦略

i-SERIESの展開

引用:AVANTIA

 

建築条件付分譲物件を「i-SERIES」に順次移行して、主力商品化いきます。

 

これにより自由度と高いデザイン性を実現させて顧客満足度向上を図ります。

 

AVANTIA SQUAREの開設

引用:AVANTIA

 

21年4月にAVANTIA SQUAREを開設しました。

 

AVANTIA SQUAREは、家具や家電、カーテン等を提案・販売を行います。

 

注文住宅事業の展開強化

引用:AVANTIA

 

注文住宅事業では、デザイン性・機能性・ハイコストパフォーマンスで差別化を図ります。

 

特に高気密・高断熱、太陽光+蓄電池、IoT、制振装置等を標準搭載しています。

 

また競争力ある坪55万円~の価格帯で勝負していきます。

 

販売戦略

引用:アバンティア

 

関西地区

引用:AVANTIA

 

アバンティアは、21年3月にドリームホームグループを子会社化しました。

 

ドリームホームグループは、京都府供給トップのビルダーです。

 

これにより関西地区の営業基盤の強化させて、東海圏に次ぐ収益基盤になる見込みです。

 

業績は、2022年8月期以降に反映される予定です。

 

年間売上高約120~130億円、経常利益 2~3億円程度を見込んでいます。

 

首都圏

引用:AVANTIA

 

20年9月に首都圏の拠点として市川支店を開設しています。

 

まずは市川市を中心に事業展開を行い、首都圏の本格展開に向けた市場調査を行います。

 

九州地区

引用:AVANTIA

 

21年3月には、九州事業部を設置して6月に福岡支店を前倒しで開設しています。

 

 

配当金と株主優待

配当金の推移

引用:バフェットコード

  • 配当金:38円(2022年8月期)
  • 配当利回:4.36%(2021年9月3日)
  • 配当性向:54.1%

 

アバンティアの配当は、6年連続減配していません。

 

22年8月期の配当は38円の配当維持予想になっています。

 

配当性向は、54%と少し高い状態で直近5年のEPSは一進一退を繰り返しています。

 

株主優待

株主名簿に記載された100株以上保有の株主を対象に実施しています。

 

ただし、2月末日か8月31日の株主名簿に連続3回以上の記載または記録されていることが条件です。

 

また保有株式数によって、優待の内容も変わります。

引用:AVANTIA

 

 

まとめ

アバンティアを買うなら、850円付近で購入したいが本決算発表後でも遅くない。

 

 

株価は着実に回復してきていますが、950円付近から重たくなっています。

 

ここを超えるには、好決算などの材料が必要です。

 

全国の住宅着工戸数は5か月連続で増えており、中部圏も順調に増えています。

 

平均の工期は、4~6か月と言うことを考えるとそろそろ効果が出てもいい時期です。

 

しかし、ウッドショックや材料の高騰はまだ残っていると考えられます。

 

元々利益率の低いアバンティアにとっては、さらに厳しくなるので注意したいです。

 

 

配当利回は3%を超えていて、100株以上を1年以上の保有でクオカードがもらえるので高配当銘柄になります。

 

財務体質を見ると余剰金も確実に積み上がっているので、減配のリスクは低いです。

 

また経営指標が平均を下回る状態なので、利益率が改善するとさらに上昇が期待出来ます。

 

 

利益率で注目したいのは、リフォーム事業が含まれたその他事業です。

 

その他事業の現在の利益率は12.8%と高い利益率です。

 

元は、戸建住宅事業に含めていたのですが、リフォーム事業を独立の事業しました。

 

しかし、量的基準を満たしてないのでその他事業に分類されています。

 

今後のリフォーム事業の事業拡大をしていけば、利益率の改善に繋がると思います。

 

 

またエリア展開では、首都圏や関西、九州圏等のエリア展開とM&Aには注目です。

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