オープンハウス（3288）の株価を分析していきます。
オープンハウスを5つのポイントで説明
- 狭く小さい土地での戸建住宅の販売に強み
- 創業者で社長の荒井氏は、不動産営業の出身で筆頭株主
- 自己資本比率、ROE、ROA、経常利益率は十分すぎる高さ
- 持分会社にプレサンスコーポレーション
- 9期連続過去最高益を更新見込み
- チャートは右肩上がりなので、押し目があれば拾いたい
オープンハウスの概要
オープンハウスは東京都に本社を置く総合不動産ディベロッパーです。
今最も勢いのあるディベロッパーと言っても過言ではありません。
筆頭株主である荒井正昭氏は、同社の代表取締役社長で経歴をみると営業畑の叩き上げです。
10年間不動産営業後、わずか31歳でオープンハウスの社長に就任しています。
さらにわずか16年で同企業を東証一部上場させています。
「東京に家を持とう」のＣＭの通り、狭小地での住宅建築に強みをもっていて土地の仕入れも含めて一貫しており、都内23区の住宅供給戸数はNO1です。
また戸建住宅だけでなく分譲マンションの「オープンレジデンシア」シリーズも手掛けています。
2017、2018年の東京23区のマンション供給戸数は最多を記録しています。
「オープンレジデンシア」シリーズは、主要駅の近くに安く建てて資産価値を見出す戦略と、全物件に入居者の理想をかなえるオーダーシステムが強みです。
さらにマンション市場に関して言うと、2021年1月にプレサンスコーポレーションを連結子会社化しています。
その他にも中古マンションやオフィスビルなどをリフォームして投資用不動産として販売も行っています。
事業セグメント
オープンハウスは、主に5つのセグメントから成り立っています。
- 戸建関連事業：
- 不動産の仲介（オープンハウス）
- 都心部新築分譲戸建（オープンハウス・ディベロップメント）
- 注文住宅、法人向け建売住宅の建築請負
- ビルやマンションの総合建設（オープンハウス・アーキテクト）
- 準都心部戸建分譲事業（ホーク・ワン）
- マンション事業：新築分譲マンションの販売
- 収益不動産事業：大都市圏のオフィスビル、マンション、複合施設を購入してリノベーションした後に、投資用不動産として販売
- その他事業：日本国内の法人や個人向けに行っているアメリカの不動産の投資
- プレサンスコーポレーション：プレサンスコーポレーションの業績
オープンハウスの売上構成比率(2021年9月)
売上の主軸は戸建関連事業で全体の約55%を占めています。
プレサンスとマンション事業を合わせると集合住宅関連は約25%になります。
オープンハウスの事業は、バランスの取れたポートフォリオです。
オープンハウスの利益構成比率(2021年9月)
売上の主軸も戸建関連事業で全体の約60%を占めています。
株価の推移
月足10年チャート
引用：株探
週足5年チャート
引用：株探
株価指標
- PER：10.6倍
- PBR：2.59倍
不動産業の平均PERが15.2倍、平均PBRが1.2倍な事を考えると、割高と判断されています。
チャート分析
月足チャートを見てもわかるように綺麗に右肩あがりのチャートです。
週足チャートでは26MAを割り込んでいます。
株価は21年11月に最高値をつけましたが、下値目途は6000円付近になっています。
売上高と営業利益の推移
売上高と営業利益
引用：株探
2013年に上場してから8年連続増収増益です。
売上の過去最高は2021年の8105億円、経常利益の過去最高も2021年の1011億円です。
21年の決算予想では、売上高、経常利益共に過去最高を更新しての予想です。
また中期経営計画では、2023年9月期に売上高1兆円、営業利益1100億円、当期純利益700億円、自己資本比率30%以上を目指しています。
経営効率
引用：株探
- 営業利益率：12.17％
- ROE：24.51％
- ROA：8.18％
- EPS：570.9円
不動産業の平均ROEは8.82%、ROAは2.1%なので、経営効率の良い企業です。
不動産業の平均営業利益率は11.1%なので、平均は平均より少し高い企業です。
同じ低価格帯の住宅販売をしている、ケイアイスター不動産や飯田HDと違い利益率は高いです。
財務状況
引用：株探
- 自己資本比率：33.4％
- 有利子負債倍率：1.49倍
自己資本比率は、不動産業の平均が33.4%になっているので平均的です。
1倍以上なので自己資本では全ての負債を返済出来ないという事になります。
不動産業の平均有利子負債は1.34倍なので、平均を少し下回っています。
配当金の推移と株主優待
配当金の推移
引用：バフェットコード
- 配当金：124円(22年9月期)
- 配当利回：2.06%(21年12月14日終値)
- 配当性向：21.7%
直近10年で見ると2013年の上場から毎年10%は増配を継続しています。
22年9月度の配当は12円増配して124円を予定しています。
配当性向も21.7%なので増配の余力はあります。
2023年までの中期経営計画には、毎年の増配の下限を10円、配当性向を20%以上に設定しています。
株主優待
残念ながら、オープンハウスは株主優待の設定はありませんでした。
まとめ
オープンハウスは、オーナー企業、9期連続増収増益、経営効率も高いので、押し目を拾いたい。
事業内容にもありますが、都内23区での住宅供給量はＮＯ１で狭小地に強みを持っています。
さらに首都圏だけでなく大阪、名古屋、福岡等の都市部にも着々と進出しています。
価格も大手ハウスメーカーと比べコストパフォーマンスが高く、販売価格も安いので今後も順調に住宅供給数は増えると思います。
マンション市場で言うと東のオープンハウス、西のプレサンスが一緒になりました。
コストパフォーマンスの高いミドルレンジ層のマンションディベロッパーは脅威に感じていると思います。
僕が住む東海地区にも5年前から進出しており、それまで8年連続でプレサンスの市場でした。
しかし今では、着々とオープンハウスもシェアを伸ばし勢いがついています。
今後は、子会社化したプレサンスの用地調達能力や都市部での賃貸マンションや投資用不動産のノウハウを手に入れたオープンハウスグループの勢いは加速すると思います。
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