投資初心者や株初心者にオススメする、ネット証券5社の特徴について書いています。
まとめ
- 証券口座開設に必要なものは、運転免許証かマイナンバーカード
- 楽天証券とＳＢＩ証券のどちらかを作っておけば問題ない
- 1株投資を始めたいならＳＢＩネオモバイル証券
- 「NISA口座」か「つみたてNISA口座」も一緒に申し込みを済ませておく事がオススメ
証券口座開設に必要なもの
マイナンバーカードか運転免許証とマイナンバーの通知カード等の本人確認書類があれば大丈夫です。
詳しくは各証券会社によって変わるので、申し込みする証券会社のHPで確認出来ます。
まだマイナンバーカードを持ってない方もいると思います。
これを期にマイナンバーカードを作成してもいいと思います。
ネット証券会社を選ぶべき理由
証券口座を開設するなら断然ネット証券がオススメです。
メリットは２つあります。
- 手数料が安い
- ネット証券なので証券会社の勧誘がない
人件費がかからない分、対面式に比べて手数料が安くなっています。
また営業担当がいないと不必要なものを勧誘されなくて済むからです。
SBI証券
メリット
- 業界最大手なので取り扱い商品が豊富
- 取引手数料が安い
- 早朝、深夜でも取引可能
- 米国株アプリで取引可能
- 毎月積立の投資信託を三井住友VISAカードで購入できる
デメリット
- 定期・臨時システムメンテナンスが多い
ポイント
楽天証券
メリット
- 楽天ポイントを使って投資ができる
- 毎月積立の投資信託を楽天カードで購入できる
- 楽天カードで投資信託を買えばランクアップ対象にもなります。
- スマホアプリ「iSPEED」から日経新聞が無料で見れるので新聞代が節約できる。
- スマホアプリ「iSPEED」で米国株も出来る。
デメリット
- 楽天経済圏ではない方はあまりメリットを感じられない
ポイント
マネックス証券
メリット
- 米国株は主要ネット証券で唯一時間外取引に対応（通常２３時３０分からの対応ですが、マネックス証券だと２２時から翌１０時までの対応）
- １株単位からの購入ができるので、数百円で株を買えて気軽に始められる
- dポイント、WAONポイント、アマゾンギフト兼ポイント等と連携しているので投資信託を保有しながらポイントを貯める事が出来る
- 高機能ツール「銘柄スカウター」が使える
デメリット
- 国内株式手数料は比較的高い
「取引毎手数料コース」は1注文が10万円までの場合、マネックス証券の手数料は108円（税込）です。
SBI証券の「アクティブプラン」なら一日１００万円まで、楽天証券の「一日定額コース」なら一日５０万円まで無料になります。
一日に数銘柄購入する場合や、1000円以上の単元株を買う場合は手数料が他社に比べて必要になります。
ポイント
ＳＢＩネオモバイル証券
メリット
- １株単位からの購入ができるので、数百円で株を買えるので気軽に始められる。
- 月額２２０円の定額で株が買える（毎月２００PTもらえるので実質負担は２０円）※但し、１ヶ月の約定代金合計額５０万円まで
- Tポイントを使って株取引ができる
デメリット
- １株からスタートできる反面、キャピタルゲインを狙う人には不向き
- ＮＩＳＡ、ⅰDｅＣｏに対応していない
- 市場の値動きを見ながらのリアルタイム取引ができない
- 月５０万以上の取引の場合は手数料が高い
ポイント
ＬＩＮＥ証券
メリット
- １株単位からの購入が出来るので、数百円で株を買えるので気軽に始められる
- 株のタイムセールを行っているので通常で購入するよりお得に買えるチャンスがある
- リアルタイムで取引が出来るので市場の値動きを見ながら取引が出来る
デメリット
- 取り扱い国内銘柄が少ない
- １株からスタートできる反面、キャピタルゲインを狙う人には不向き
ポイント
口座開設しよう
口座開設する際に、一般口座、特定口座（源泉徴収有り）、特定口座（源泉徴収無し）があります。
初めて口座を開設する人は、基本的には特定口座（源泉徴収有り）で構いません。
一般口座
自分で「取引報告書」などをもとに「計算明細書」などを作成して確定申告を行い納税する方法です。
特定口座（源泉徴収有り）
上場株式等を売却する度に、証券会社が譲渡損益を計算した上で所得税、住民税を源泉徴収して本人に代わって納税する方法。
基本的には確定申告不要なのでオススメです。
２０００万円以下の給与所得者で、給与所得以外の所得が２０万円以下の場合は確定申告しなくて大丈夫です。
しかし、自動的に所得税、住民税を源泉徴収されます。
特定口座（源泉徴収無し）
証券会社が上場株式等の譲渡損益を計算して作成した「年間取引報告書」等をもとに自分で確定申告をして納税する方法。
２０００万円以下の給与所得者は、給与所得以外の所得が２０万円以下の場合は確定申告不要なので源泉徴収されていない分が節税になります。
しかし、住民税は自分で確定申告をしないといけません。
ＮＩＳＡを活用しよう
ＮＩＳＡとは、「少額投資非課税制度」の事です。
上場株式や株式投資信託の売却益や配当金が一定額まで非課税になります。
一緒に申し込みを済ませておくのがオススメです。
ＮＩＳＡ
- 年間１２０万までの上場株式や株式投資信託の投資での最長５年間配当金や売却益が非課税。
- 日本に住む２０歳以上の人で１人１口座が原則になっています。
つみたてＮＩＳＡ
- 年間４０万までの投資非課税枠で非課税になる期間は最長２０年。
- 一定条件を満たした投資信託などで積立での買い付けをしたものだけです。
ジュニアＮＩＳＡ
- 年間８０万までの投資非課税枠で非課税になる期間は最長５年です。
- 贈与税の基礎控除（年間110万円）の範囲内で資産を移動できるので相続対策になります。
- １８歳まで引き出しが出来ないので急な出費への対応がしにくい。
- ２０２３年末に制度廃止になる。
ポイント
毎月定額で積立て長期で運用したい人は「つみたてＮＩＳＡ」がオススメです。
まとめ
Ｔポイントやヤフー経済圏の方はＳＢＩ証券、楽天経済圏の方は楽天証券の開設がオススメ。
サブ口座は、マネックス証券を開設して「銘柄スカウター」を使いたい。
一株から投資したい場合は、ＳＢＩネオモバイル証券かＬＩＮＥ証券がオススメです。
口座開設は、特定口座の源泉徴収有を選ぶ。
一緒につみたてＮＩＳＡ口座を申し込みを済ませるのがオススメです。
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